工藤　亘

TAPスタッフが短期集中コラムとしてコロナ禍の教育の実情と課題について提言します。

ポストコロナとＴＡＰの使命

コロナ禍において我々に問われているのは「コストをかけてでも、対面で、人が集い、出合うことの意味」（東洋館出版社編「ポスト・コロナショックの学校で教師が考えておきたいこと」東洋館出版社、2020年、pp.52-53）であると指摘されています。
オンライン授業での学びが、対面授業での学びと同等であるならばわざわざコストをかけなくてもよいということになります。筆者はこれに対して、「オンラインでは学べない価値や学びを提供しているため、コストをかけてでも、対面で、人が集い、出合うことの意味がある」と考えています。例えば、仲間同士の励まし合いや競い合い、先生からの人格的な影響、準拠集団としての学級からの影響、言語化はしにくいが非認知能力の獲得等々・・特に非言語的行動（プロクセミックス：対人距離・空間関係の使用、体の動き、表情、視線、接触、近言語、クロネミックス、臭覚作用、人工物）や集団性が伴う活動には意義と価値があると信じてＴＡＰを実践しています。

「教育と医学」編集後記2020年7・8月（池田浩）より
学習すべき知識を習得するだけであれば、オンライン授業は大きな効果を持っています。しかし、リアルな学校という場が持つ意義は、それだけではありません。子どもたちは、先生とやり取りをすることで理解を深めるだけでなく、学級集団という多様な子どもたちと共に学ぶことで、視野を広げ、意欲を高め、そして社会性やコミュニケーション能力などの非認知能力を育む機会になっていました。かつて、グループダイナミックスの生みの親であるクルト・レビンは、集団で起こりうるダイナミックスな現象は、個別の要素だけでは還元できず、個と個が互いに影響を及ぼし合う「心理的な場」によって作り上げられるとして『場の理論』を提唱しました。改めて、子ども同士が刺激し合い、そして学び合う「場」の存在の重要性に気づかされます。（下線部は筆者加筆）

レビンの場の理論では行動は人とその環境との関数であり、人と環境は相互依存の変数でもあると考え「B=f(P,E)」と表しています。B（Behavior）は行動、P（Personality）は性格、E(Environment)は環境。この場の理論をアドベンチャー教育に応用し、行動をアドベンチャーに置き換えると、その出現率は自身の性格や周囲の環境（C-zone）によって影響を受けるということになります。
場の理論を基底にしたのがアドベンチャーの理論であり、公式を「A＝ｆ（P,C-zone）」とします。AはAdventure（アドベンチャー）、PはPersonality（個性・性格）、C-zoneはComfort-zoneの略（安全な領域）。
アドベンチャーを促進する要因は、個人の性格とC-zoneの掛け合わせであり、アドベンチャーを繰り返すことで人間的な成長につながり、さらにC-zoneが拡大するのです。ＴＡＰでは成功体験や失敗体験を人間的な成長の要素とし、試行錯誤を繰り返すことを尊重するため、図ではあえて一直線ではなく螺旋状で表現します。

＜神なき知育は、知恵ある悪魔をつくることなり＞
月刊先端教育6月号2020 Vol.8では「オンライン教育-方法・サポート・制度-」を緊急特集し、以前、ＴＡＰの研修や授業を一緒に展開したことのある藤原和博氏（元杉並区立和田中学校校長）が巻頭言を記載し、松田孝氏（元多摩市立愛宕小学校校長）はインタビューを受けていました。
藤原氏は「アフターコロナのオンライン教育の最大の魅力は、自分に合った『師匠』に出合うチャンスが世界に広がること」とし、さらに「みんな一緒に仲良く元気よく」の時代はもう終わり。オンラインでバラバラに学ぶ新しい時代に大きな可能性を感じています」と記しています。松田氏はICT利活用教育推進のためには、従来の指導法からのパラダイムシフトと教師の意識変容が必要と提言しながらも、子ども達同士の関わり合い、教師と子どもとの関わり合いによって豊かな関係性が構築されると指摘しています。
新型コロナウィルスの影響でオンライン教育の急速な広がりを受け、GIGAスクール構想の重要性が高まっています。GIGA （Global and Innovation Gateway for All）スクール構想とは、Society 5.0時代を生きる子供たちにとって、１人１台端末と、高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備することで、特別な支援を必要とする子供を含め、多様な子供たちを誰一人取り残すことなく、公正に個別最適化され、資質・能力が一層確実に育成できる教育環境を実現することです。これまでの我が国の教育実践と最先端のベストミックスを図ることにより、教師・児童生徒の力を最大限に引き出すことを目指しています。

現在はデジタル手法で知識生産が行われ、知識の拡散がデジタル・ネットワークを通じて行われるデジタル知識時代です。デジタルによる知識生産は従来に比べると飛躍的に速く、知識伝達も高速になっている分だけ知識の新陳代謝も激しいのです。
玉川大学は能率高き教育を目指し、2004年に全学共通のネットワークシステムである「ブラックボード」（Bb）を開始し、教育のデジタル化として活用しています。玉川学園ではCHaT Netを利用していますが、デジタルシチズンシップ（社会の一員としての規範を備えつつ、デジタル機器の誤用・悪用を防止し、利便性を享受する市民権のこと）に相応しい形で推進していくべきであり、道徳観、マナー・ルール・モラルの教育も忘れてはならないのです。ＴＡＰの活動規範の一つに「Play Fair」があり、アクティブ道徳教育研究でもこれらの教育にも貢献しています。