TAPオンラインフォーラム2020 開催報告

TAPセンター 川本 和孝

1．TAPオンラインフォーラム2020の実施にあたり

新型コロナウイルスの猛威によって、学校教育におけるこれまでの「当たり前」は、大きな変化を強いられることとなった。一方で、感染予防に伴う3密の回避やソーシャルディスタンスの確保といった新しい生活様式は、今となっては学校における「当たり前」になりつつある。そうした、新しい生活様式のもと、学校行事や児童会・生徒会活動、クラブ活動（部活動）、といった様々な集団活動は、活動そのものの実施が困難な状況にあり、一部では修学旅行や運動会といった学校行事が中止になったり、グループワークすら制限されたりする学校もあった。そのような状況下において、TAP（Tamagawa Adventure Program）も同様に、活動できない日々が続いている現状である（12月現在）。
今年度は新型コロナウイルスの感染予防に伴う緊急事態宣言等の影響により、ほとんどの学校では4月から休校措置や分散登校が行われ、子供達は友達に会えないステイホームでの日々を過ごした。特別活動勉強会「つながり」が実施したアンケート1）によると、そうしたステイホーム期間中に、子供たちが学校再開後に楽しみにしていたのは、「友達と遊ぶこと（78.3％）」を筆頭として、「友達とのおしゃべり（58.5％」、「休み時間（53.1％）」、「運動会や遠足等の学校行事（39.5％／同）」といった、友達との関わりであった。しかし、いざ学校が始まってみると、楽しみにしていたはずの「友達との関わり」は、「新しい生活様式」のもとに３密の回避やソーシャルディスタンスの確保等による、「物理的な距離」によって阻まれた。
未知のウイルスによる感染拡大の中にあって、また明確な対策も練られない状況下では、そうした「今できる感染予防」を心がけることは、確かに重要であったし、それが求められた。しかし、そうした「物理的な距離感」を図る日々の積み重ねは、やがては子供達同士や教師と子供の「心の距離」も遠ざけてしまった、という事例が多数生じている。
第3波とも言われる現在の状況下において、学校現場での感染予防は、これまで通り重視していかなければならない。しかし、このような状況だからこそ、パラダイムシフトが求められる。新型コロナウイルスに伴う感染予防対策がもたらした学校教育への様々な影響は、確かにピンチなのかもしれない。ただ一方で、「今まで通りにできない」今だからこそ、また、大人でも解決できないようなことが多々ある生活の中だからこそ、「教師が子供たちと共に課題発見・解決する」チャンスとも捉えることができるのではないだろうか。
今回の「玉川大学TAPオンラインフォーラム2020」では、そうしたコロナ禍における今年度の小学校教育現場の集団活動の実態に焦点をあて、教育現場における「集団活動」の重要性や意義を改めて問い直し、今年度の残りの学校生活や、次年度以降のウイズコロナ・ポストコロナ時代に向けての、変化の一歩を踏み出すきっかけとしたいと考えた。

2．TAPオンラインフォーラム2020の内容に関して

日　時　：2020年12月5日（土）　13：30～16：30
対　象　：教員、教育関係者、学生、教育に興味のある方
参加費　：無料
参加方法：Zoom（事前登録制）

当日スケジュール

1. 開会挨拶・フォーラム主旨説明
   挨拶：玉川大学TAPセンター長　工藤　亘
   コーディネーター：玉川大学TAPセンター　川本　和孝
2. 話題提供者：（各３０分／質疑応答１０分）
   ①　嶋田　克彦先生（横浜市立峯小学校校長／横浜市立小学校特別活動研究会会長）
   ②　清水　弘美先生（八王子市立浅川小学校校長／全国小学校学校行事研究会会長）
   ③　質疑応答
3. TAPにおけるAdventure（１０分） 講話：工藤 亘
4. ブレイクアウトセッション（小グループでの情報共有Time） 進行：川本 和孝
   ①　ブレイクアウトセッション1（２０分）
   「コロナ禍で見えた学校教育現場における集団活動の課題と意義」
   シェアタイム
   ②　ブレイクアウトセッション2　(２０分)
   「コロナ禍で見えた学校教育現場における集団活動の課題に対する自身のAdventure」
   シェアタイム
5. まとめ（15分）　玉川大学TAPセンター　　川本　和孝
6. 閉会挨拶　　　　玉川大学TAPセンター長　工藤　亘

嶋田　克彦先生のお話

嶋田先生の学校も、全国と同様に4月から一斉臨時休校になり、6月に入ってから分散登校が行なわれた。一斉臨時休校中は、先生方が児童の家庭に学習用のプリントを配布し、家庭での学習を推し進めていた。そうした中、たまたま児童の保護者と会った時に、右のようなことを言われた。保護者の「学校ってそういうところですよね」という言葉に、「やはり学校でしかできないことがある」ということを改めて実感させられたそうだ。

実際、学校には勉強を教えるだけでなく、様々な集団活動の機会があり、その集団での体験を通じて子供を育てている部分が非常に大きい。右の図2を見ても分かるとおり、教科以外を取り巻く様々な集団活動があり、そうした「人と人との関わり」を通しての成長が、学校では非常に重要な教育の一部となるのである。つまり、教科学習で教科書を用いて学習するのと同様に、特別活動を中心とした様々な集団活動は、それ自体が「生きた教材」なのである。

そのため、新型コロナウイルスの感染予防に伴う「新しい生活様式」の中においても、「やめる」のではなく「変えること」や「工夫すること」が求められてくる。例えば、児童会活動（委員会活動）やクラブ活動においても、全国的に見ると時間数を削減している学校も多数ある中で、方法を「子供たちと」考えながら、様々な工夫をして行なってきている。また、同様に全国的に「中止」が目立った宿泊行事に関しても、工夫をすることによって、今までとは違う形ではあるものの、実施することができている。
物理的な距離が離れることが多い今だからこそ、「距離に負けない心の結びつき」が大切である。そのためにも、これまで学校現場で大切にしてきた、様々な集団活動を「やめる」のではなく、教師と子供たちが一緒になって工夫していくことが求められる。「教師主体の学校づくり」ではなく、「子供たち主体の学校づくり」というのは、コロナ禍であっても同じはずである。

清水　弘美先生のお話

今年度は大パニックの中スタートしたが、ピンチはチャンスであると捉えることが必要。八王子市では医師会がバックになり、マスクをして手指消毒をすれば、通常の教育活動に近いことができた。

現在のコロナ禍においては、改めて教育基本法を見直していくことが必要である。教育基本法第一章第一条の「教育の目的」には、「人格の形成」と「社会の形成者」という2つの柱がある。人格の完成とは、自分のよさや強みが見つけられること、そしてその自らの「強み「を生かして、社会の中でどのような「役割」を持てるか、ということ。つまり、教育の目的は子供の「強み」や「役割」を見つけられるように指導していくことが重要なのである。同様に、学習指導要領の前文には、「強み」「役割」の重要性について述べられており、そして、特別活動の学習指導要領には、特別活動の見方・考え方として「集団や社会の形成者としての見方・考え方」が示されている。つまり、特別活動は教育の目的を達成していく上でも非常に重要な役割を果たしているのである。

そこで、改めて「学校はなんのためにあるのか」ということを考えてみると、私は「子供たちを幸せにするため」であると考えている。それでは、「幸せ」とは何なのか。人間の脳には、様々な幸せホルモンと呼ばれる脳内物質が存在しており、中でも「オキシトシン」に着目している。そのオキシトシンが生成するためには、「大事な人とのスキンシップ」が最も重要となる。子供は友達同士、または教師と、そして親子とのスキンシップを通じて、オキシトシンが生成される経験が重要となる。また、「人に優しくすること」によっても、同様にオキシトシンは生成される。つまり、コロナ禍によって物理的な距離を取らなければならなくなったことによって、そうしたスキンシップが学校ではできなくなってきている。しかし、「人に優しくする」体験はできるため、そうした工夫が求められる。

工夫した体験を生み出していくためには、「Feel」（自分事、課題発見）「Imagine」（意思決定、合意形成）「Do」（行動、役割・協働）「Shere」（振り返り、発信）が重要になる。私はこれらをFIDS（フィッズ）メソッドと呼んでいる。これらが定着していくと、子供たちが生活の中で「自分たちで考え」、「自分たちで学校を変えられる」と思えるようになっていく。コロナ禍の今だからこそ、こうした「自分たちで学校を変えられる」という体験は必要になってくるし、「人格の完成」や「社会の形成者」といった教育の目的を達成していく上で、非常に重要になってくると考えている。

ブレイクアウトセッションから（一部抜粋）

• 異年齢交流が今年は非常に難しいが、教員も児童も異年齢交流の必要性を感じているが、その具体的な方法論が導き出せていない。今後は児童と共に考えていくことも重要だと思っている（小学校教員）。
• コロナで人に会えないことで、不満が溜まっている。人との関わりがオンラインに限定してしまっているが、一方でオンラインでも人とつながることの重要性を感じている。（大学生）
• 嶋田先生と清水先生のお話を通じて、自分のよさを見つけることや、自分の得意なことを探していくことの重要性を感じた。コロナ禍だからこそ、子供たち自身が「自分たちでできること」を探し、その上で生活を作っていくことができる実感を持てるようにしていくことが大切だと思った。

3．まとめ

（１）　物理的な距離が遠ざかる今だからこそ必要な「心の距離」

これまでも述べてきたとおり、物理的な距離をとる日々の積み重ねは、子供たち同士や教師と子供の「心の距離」も遠ざけてしまった。事実、特別活動勉強会「つながり」のアンケートによると、「今、学校で優先されていることは？」という問いに関して、第1回目～第3回目のアンケートを通じて、一貫して「手洗い、ソーシャルディスタンスの確保などの感染予防対策」が高い数値を示していたのに対し、「今、あなたが教師として大事にしたことは？」という問いに対しては、第1回目から第3回目にかけて、「子供たち同士の人間関係の形成」の数値が徐々に上昇していく傾向が見られた。

つまり、新型コロナウイルスの感染予防に伴う物理的な距離を取ることが求められる一方で、現場の先生方は「子供たち同士の人間関係の形成」を大事にしたいと考えており、「学校での優先事項」とのギャップや葛藤を感じ取ることができるのである。
第3波とも言われる現在の状況下（2020年12月現在）において、学校現場での感染予防は、これまで通り重視していかなければならないし、今後も同様の状況が続くことが考えられる。そのような状況下において、そうした「学校としての優先事項」と「教師として大切にしたいこと」のギャップを、「今後どのようにして埋めていくか」、という具体的な方法を考えていかなければならないであろう。そのためには、まず現状からのパラダイムシフトが求められる。嶋田先生や清水先生のお話にもあった通り、ただ「やめる」のではなく、子供たちと共に「今までとは違う」視点や方法を考えていくことが重要になるのではないだろうか。

（２）学校における自治的活動の範囲の捉え

新しい生活様式や感染予防対策に関する取組（ソーシャルディスタンスを保つ、3密を回避した活動等）を、実践している教師の特徴は、「教師だけで活動を決めていない」という点であった（EX：「3密を回避した活動を考えよう」を個人で考えて、交流スペースに貼る等、今できることを子供たちと考えている点／先のアンケートをもとに）。
目の前で起こっている未曾有の事態は、大人でも解決方法が分からない「日常の諸問題」である。今後もいつ、どのようなところで、どのような問題が起こるのかが分からない現代だからこそ、子供たち自身の手で生活における「問題発見」をし、仲間と話し合ったり相談したりしながら、「（答えの分からない）問題解決」ができる子供の育成が、今後より一層求められよう。そのため、安全や感染予防に関する最低限の枠組みに関しては教師が設定し、自治的活動の範囲内（子供たちに活動や決定を委ねることができる範囲）で活動することを前提とするが、今回の新型コロナウイルスに関する生活上の問題を、自治的活動の範囲外として子供たちから完全に切り離さないようにする必要性を感じた。
新型コロナウイルスに関連した学校生活の問題は、「子供たちに考えられる範疇は本当に残されていないのか」。改めて、学校における自治的活動の範囲の再考が必要なのではないか。

（３）集団活動の「体験差」が生じさせる格差

新型コロナウイルスの感染予防に伴い、今年度は休校や分散登校が行なわれ、教科学習の進度にも多大なる影響を及ぼした。5～6月の分散登校時～休校明けの頃には、分散登校や休校措置の期間差や新型コロナウイルスの感染状況の地域差等の影響から、全国的な学力格差が懸念されたこともあったが、これまで重点的に教科学習を推し進めてきた結果、現状では（2020年12月段階）、全国的に見て大きな学習の遅れや、地域による学力格差は大きな懸念事項には至っていない。
しかし、一方特別活動を中心とした集団活動に焦点を当ててみると、その限りではない。この状況下においても、「ちょっとした工夫」で様々な活動の実践に至っている学校や、子供たちが主体的に参画できる「自治的活動の範囲」として、コロナウイルスの感染予防に関する対策を行っている学校が一定数あることも、今回のフォーラムにおいても確認することができた。その一方で、「基本的に学校行事は中止」「学級会は当面禁止」となった学校もあったようである。つまり、コロナ禍における教育課程は、同じように見えて実は学校ごと、地域ごとによって全く異なっており、結果として将来的に子供たちの「集団としての質」に差が出てくることが考えられる。つまり、子供たちが新型コロナウイルスに関する生活上の問題を、自分たちの問題として考えたことが「ある」か「ない」かによって、「自治的能力（自分たちで生活づくりしていくための能力）」の育成や「問題発見・問題解決能力」等に大きな差が生まれてくるのではないか、ということである。また、先述したとおり一律して学校行事等の集団活動を中止した地域・学校もあるが、工夫して実施した地域・学校との「体験格差」も、今後の子供たちの人格形成に大きな影響を及ぼす可能性があるだろう。

（４）合意形成ができない社会

コロナ禍における社会では、新型コロナウイルスの感染予防や、その対応に伴う様々な場面で価値観の対立が見られる。「感染予防重視か経済の活性化重視か」、「コロナ禍において集団活動は実施すべきでないのか、創意工夫して実施すべきか」等というように、現実社会の中では、「合意形成」が困難なことが多々存在している。むしろ、合意形成できないどころか、それぞれ一方の立場に立ち、相手の背景やプロセスを理解することもなく、自らの「正義」をもとに主張し続けることも見られる。また、コロナ禍における影響にとどまらず、近年ではそれが行き過ぎてしまい、やがて「攻撃」や極度の「阻害」へと変化していく傾向にある。インターネットで「炎上」と揶揄される誹謗・中傷も同様の原因が考えられ、現在では至るところで「炎上」が絶えることがない。つまり、自らの価値観に基づく正当性を盾として、他者を「悪」「異質」として阻害したり、攻撃したりしていくことが、もはや「当たり前」になってしまっている現状がみられるのである。

教育基本法の第1章第1条には次のように記されている。

「教育は、人格の完成を目指し、平和で民主的な国家及び社会の形成者として必要な資質を備えた心身ともに健康な国民の育成を期して行われなければならない。」

平和で民主的な国家及び社会の形成者を育むための学校は、「平和で民主的な学校」でなければならない。また、民主的とは、「みんなのことはみんなで話し合って決める」ということである。しかし、上記したような現在の社会を鑑みると、日本全体に「平和で民主的な国家及び社会の形成者として必要な資質」が定着しているとは考えづらい。そのため、多様な集団活動を通じて「話合い」や「合意形成のプロセス」を学ぶことは、今後の「平和で民主的な国家」の形成に大きく関わってくるのではないだろうか。コロナ禍における様々な生活の変化の中で、大人が全て決めるのではなく、子供が話し合って決めることができなければ、5年後・10年後の日本や世界は、今以上に合意形成ができない社会が形成されてしまうかもしれない。多様な集団活動における他者との関わりを通じて問題発見力、問題解決力、合意形成力等を身につけていくことは、今後の社会においてより一層求められよう。

（５）子供と教師で問題解決を

参加者の方々のお話を通じて、「教育委員会からの指示」「学校としての判断」という表現を何度も耳にした。当然、新型コロナウイルスの感染予防対策やそれに伴う判断は、教員一個人ではできるものではない。そのため、感染予防対策やそれに伴う教育活動の実施判断は、行政や学校としての判断に沿って行うことが基本となる。しかし、だからといって子供たちに「自治的活動の範囲外」として、何も考える余地を与えないということではない。同じ結果だったとしても、言い方、伝え方だけで、「子供たちと一緒に問題解決」することは可能なはずである。

例えば･･･
遠足は中止になりました　⇒　遠足は中止になったけど代わりにできることはないかな？
運動会は中止です　⇒ 運動会は中止になったけど代わりにできることはないかな？
Aさんがアイデアを出してくれた〇〇はできません
⇒　Ａさんのアイデアなんだけど、３密を避ける必要があるから、工夫して〇〇する方法をみんなで考えられないかな？

感染予防対策やそれに伴う教育活動の実施判断は、確かに子供たちがするものではない。しかし、学校における生活の主体者は紛れもなく子供たちである。また、その影響を一番に受けるのも、子供たちである。予測困難な生活問題が身近に溢れている今だからこそ、生活の変化を強いられている主体者である子供たちと共に、話し合って生活づくりしていくことが重要なのではないか。
先述した3回のアンケートを通じて、「子供たち同士の人間関係の形成」を重視している先生方が、増加傾向にあることや、各質問項目の意見を通じて、コロナ禍だからこそ人間関係形成、社会参画（学級や学校に対する参画意識）、自己実現等が「重要だ」と感じている先生方が多いということが分かっている。しかし、そこにおける「集団活動の重要性」や「他者との関わりの重要性」と結びつけて考えることができている先生方は、もしかしたらそこまで多くないのかもしれない。また、そうは思っていたとしても、具体的な実践が思いつかない先生方もいるかもしれない。そのために、今後は次のようなことが今まで以上に大切になってくるのではないでないか。

今後必要になること

• 教育課程における集団活動の意義を改めて発信していくこと
• 子供たちの自治的範囲を再度認識し直すこと
• コロナ禍における集団活動の実践を積極的にシェアしていくこと
• 何のための活動なのか、何のための教育なのかを見直していくこと

コロナ禍によって見えてきた「教育問題」は、これまでの在り方を見直すいい機会なのかもしれない。集団活動が当たり前でなくなった今だからこそ、この時期に教育における集団活動の意義を再考すべきなのではないだろうか。

【参考文献】

1） 特別活動勉強会「つながり」　「新型コロナウイルス感染症の対応に伴う小学校における特別活動の現状に関する意識・実態調査（第1回目アンケート結果から）」
https://tokkatsu.wixsite.com/tsunagari